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最新号から

◆日臨技
経営人材育成へ認定制度
宮島会長、優先7項目を指示

事実上の続投が決まっている日本臨床衛生検査技師会の宮島喜文会長は、今年度事業の優先処理事項として大きく7項目を具体化するよう、このほど副会長や執行理事らに指示した。新たな精度保証の仕組みの構築、卒前教育制度の見直し案の策定といった課題への対応に加え、社会人大学院を活用して病院経営人材を育成する認定制度を検討することも指示した。


トピックス

◆欧州規制が厳格化 第三者機関と相談を

欧州(EU)の体外診断用医療機器規制(IVDR)が2017年5月に施行され、約1年となった。多くの製品は第三者認証機関による適合性評価が必要になり、製造業者は製品に関する情報をEUDAMED(登録管理データベース)に登録することが求められている。

<診療報酬改定2018>
 インタビュー 稲山 嘉明 氏(日本臨床細胞学会社会保険委員会委員長)
 LBC増点「少し前進」 細胞学会の稲山委員長「普及状況見る」

今回の改定は、LBCの普及など現場に変化をもたらすのか―。日本臨床細胞学会・社会保険委員会委員長(横浜市立大学附属市民総合医療センター病理診断科・病理部)の稲山嘉明氏に話を聞いた。

◆緑内障診断にAI、有用性を検証へ
 佐賀大研究所 承認視野に

佐賀大学メディカル・イノベーション研究所はこのほど、人工知能(AI)による緑内障の診断支援システムの検証を開始すると発表した。1年程度かけて、臨床的な有用性や複数の眼科診療所間でのICT連携などの有用性を検討する。

NEWSヘッドライン

  • 結核健診、80歳以上に重点 厚労省 統一対応求め通知
  • 岐阜県技師会が初級講習会 卒後3~5年の若手を対象に
  • LDL-C「F式が国際標準」 動脈硬化学会の岡村氏
  • シスメックス グローバルトップ5入り目指す
  • 栄研化学 遺伝子検査システムの承認準備

 

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